今年度のアカデミショー作品賞の最有力候補に挙がっている「不都合な真実」 http://www.futsugou.jp/ （2007年１月２０日（土）より TOHO シネマズ六本木ヒルズ他でロードショー）は、地球温暖化をテーマにしたドキュメンタリーである。
前々回のアメリカ大統領選挙で、ブッシュ現大統領に僅差で負けたアル・ゴア前副大統領によって創られている。アメリカで大変話題になっているこの作品の内容は、ゴア氏の地球温暖化に対する自伝のようなもので、地球温暖化という問題が急を要する大問題だと告げている。
この「不都合な真実」を見たからではないだろうが、１０月の末にイギリスのブレア首相が「地球温暖化問題はのんびりとしていられる状況にない。今すぐ行動を起こさなければ、２０年後には洪水などの気候変動で、２億人が難民となるだろう」と警告した。
参照 BBC NEWS http://news.bbc.co.uk/2/hi/business/6096084.stm
しかし現状では温暖化の原因となるCO2の排出は減るどころか、２００５年はCO2濃度が過去最高を記録している。
参照 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20061103-00000102-jij-int
CO2の排出というと、車から出る排ガスをイメージしてしまうが、実際はCO2の約１８％が車から排出されている。
参照 http://www.toyota.co.jp/jp/tech/environment/fchv/ene_kankyo.html
ただ現代の社会で、車なしの生活というのは難しい。現在、地球上には５億２千万台の乗用車が走っているそうだ。また自動車産業というものが我々の経済活動にとても深く関わっているのも事実である。例えば自動車を生産するにあたってタイヤからハンドルなどのプラスティック製品、ラジカセCDなどの電化製品、エンジンやシートなど、非常にたくさんの産業によって作られている。つまり多くの産業が自動車産業によって支えられているのだ。自動車は２０世紀における産業資本主義の花形と言っても過言ではない。実際に現在でも日本の経済を牽引しているのはトヨタなどの自動車輸出である。
また、車を走らす石油に至っては、その探査、採掘、輸送、精製、流通、そして石油製品の製造・流出と、それは複雑で大規模な事業である。
参照 水素エコノミー―エネルギー・ウェブの時代http://shop.ecopod.jp/index.php?s=水素エコノミー―エネルギー・ウェブの時代&Submit=search
こうした産業の花柄だからこそ、その社会に与える影響は大きく、その社会的責任も多大である。もちろん自動車メーカーも環境に優しい車を手がけているが、いったいどこのメーカーが最も環境に易しい車を作っているのだろう？
なぜメルセデスベンツがディーゼル車を販売出来て、日本の自動車メーカーは出来ないのか？
最近、メルセデスベンツがディーゼル車の販売計画を発表した。（市場に出るのは１１月末〜１２月予定）HPを見ると、ディーゼルエンジンによりCO2を３０％削減できるとある。それも日本車に先駆けてのディーゼル乗用車の市販である。なぜホンダなどの日本メーカーに出来なかった事を外国車メーカーが出来たのだろう。早速、メルセデスベンツの発売元、ダイムラークライスラー社に聞いてみた。
―メルセデスベンツというと高級車のイメージがつよいのですが、そのベンツがなぜ今、ディーゼル車の販売をしたのでしょう？
ダイムラークライスラー社 企業広報課 百目木氏「環境意識の高いヨーロッパでは、ディーゼルは低公害でクリーンなエンジンとして認識され、受け入れられています。CO2削減を主眼としてEUを中心に成立された排出ガス規制により、CO2の排出量の少ないディーゼルエンジンが受け入れられ、市場が拡大しているのです。（実際に欧州ではディーゼルエンジン搭載車の販売シェアが５０％を超えている）
また1990年代半ばより普及したコモンレール・ディーゼル（高圧インジェクションポンプで送った燃料を高圧燃料ポンプを介してインジェクターで燃料噴射を行なうシステム）の開発によるり、振動、騒音、走行性能および経済性の改良なども市場が拡大した一因であると考えております。また弊社に限らず、欧州の各メーカーでは燃費性向上が地球温暖化、CO2問題のひとつの解決策となるとみて、ディーゼルの商品性向上に努め、市場を拡大する事により、CO2削減に貢献していると考えております」
―確かに貴社のHP "http://www.mercedes-benz.co.jp/を読みますと、ディーゼル車の問題点であったNOx(窒素酸化物)やPM（黒煙やタール）の排出が改善され、機能的にも環境的にも優れたものになったという事が分かります。（燃費―２３、２５km／L）
では、それだけ良くなったディーゼル車を日本のメーカーでなく、貴社が発売したというのはどうしてでしょう？
「弊社はディーゼルエンジンの高い技術があり、ディーゼル車は欧州におけるメルセデスベンツの販売台数の５４％を占める基幹商品です。先ほども申し上げたようなディーゼルエンジンの技術進歩に加え、2005年より日本国内で供給される軽油がサルファフリー（成分に硫黄がない）化されたことにより、これまで以上に燃料がクリーンなモノとなり、ディーゼル車を日本で導入する準備が整ったと考え、決断しました。
日本の各自動車メーカーも欧州でディーゼル車を展開していますが、日本でそれを展開しない理由は分かりません。
―石原都知事がディーゼル車の首都圏での走行を規制するなど、日本ではディーゼル車に対して悪いイメージがあります。そういったディーゼル車への悪いイメージに対して、実際、貴社のディーゼルモデルへの反応はいかがなものでしょうか？
「規制はクリアしており、全く問題なく走行できます。まだ試乗車を幾つかの販売店の店頭に並べていますが、販売店の営業担当者よりますと、お客様からのディーゼル・エンジン・モデル車への要望が多く、一刻も早く配車して欲しいといった反応が多数寄せられているそうです」
―では貴社の販売車を全てディーゼル車にするという考えはないのでしょうか？
「他のモデルへの展開は市場の動向を見て検討しますが、全車をディーゼルエンジンで展開する事は考えていません」
―それはどうしてですか？
「お客様のニーズが多様化している以上、お客様に多くの選択肢を提供することが、メーカとしての責務と考えており、ガソリンモデルもディーゼルモデルも展開します。また社内に競争状態を作る事で双方の技術が伸びるだけでなく、それぞれの技術を他方に生かす事が出来ると考えております」
今までハイオクで走っていたメルセデス・ベンツがディーゼル車を出すという事は素晴らしい事だと思う。やはり環境を意識しない自動車会社は、アメリカのフォード社の例を見ても分かるように今後、社会や消費者に受け入れられないと考えているのだろう。ただ、地球環境のことを考えてというよりも、どちらかというと売り上げを伸ばす事の方が大事だと聞こえてしまう。
さて、それではベンツに出来て、なぜ日本の自動車メーカーにディーゼル車の日本での販売ができないのだろう？ヨーロッパではディーゼル車（アコード）を販売しているホンダに聞いてみた。
―ヨーロッパでディーゼル車を販売しているのに、なぜ日本国内では販売しないのですか？
広報 中島氏「弊社では日本におけるディーゼル車のニーズがまだ高くないと考えているからです。NOxがたくさん出るとか、音がうるさい、振動がすごい、などディーゼルに対するイメージがまだ良くないんです」
―CO2排出がディーゼルだと−３０％と言われていますが？そういった環境的な事はお考えにならないのでしょうか？
「お客様が車に求めているのはCO2排出だとか環境的な点だけではないんですよ。やはり乗り心地ですとか、燃費だとか、お客様が求めている車を作って行かないと」
―それは環境問題は二の次で、お客様の顔色をうかがって、売れれば良いという風に聞こえますが？
「そんなことはありません。当社としては２０１０年までにCO2排出を１０％削減しようという具体的な目標を立て、実際に取り組んでいます」
―では具体的にどのような製品でCO2を削減しようと思っているのでしょうか？
「ハイブリット車に力を入れています。実際に北米では供給が需要に追いつかないくらい売れています」
―ハイブリット車がディーゼル車に比べて、環境的な面で優れている点を教えてください。
「やはり燃費が数段良いです。つまり排出するCO2もディーゼル車より、格段と少ないです。お話を聞いているとディーゼル車が一番だと思われているようですが、燃費や環境性能、また乗り心地を考えると、決してそうではないと思っております」
―でも貴社はヨーロッパではディーゼル車を販売しているんですよね？
「おかげさまでヨーロッパでは苦戦しているホンダ製品の中で、ディーゼル車は売り上げが良いんです」
会社として当然の事なのかもしれないが、ホンダは北米や日本ではハイブリット車を販売し、ヨーロッパではディーゼル車を販売している。つまり自動車を売る為に、それぞれの市場のニーズに合わせて商品を変えている。これでは会社の確固たるポリシーはないと言えるのではないか。HPを見れば会社としてCSR活動をやっているのだろうが、この販売姿勢からは環境へのポリシーというモノは全く感じられない。
日産自動車も同じである。欧州では多数のディーゼルエンジン搭載の車種を販売しているにもかかわらず、日本国内での販売予定は今の所、ないと広報部の松浦さんは言う。やはり日本でのディーゼル自動車に対するイメージが悪いというのが、その理由だと言う。
実際に市場調査などをしての判断らしいが、メルセデスベンツのように、自分たちが率先して、「ディーゼルエンジンは変わった。NOxもPMの排出量も少なくなったし、音や振動の問題も解決された」とアピールしていこうという姿勢は、各社の広報からは全く感じられない。
「市場のニーズに合わせて」という言葉が、ベンツのディーゼル車を出すダイムラークライスラー社に比べ、あまりにも保守的で、自分たちがリードして地球環境を良くしていこう、地球温暖化をストップさせようという意思がないように聞こえる。
CSRという企業の社会的責任が求められているので、他の自動車メーカーと比べて体裁を良くしておこうぐらいの感じだろうか。CO2を多量に排出している自動車メーカーの社会的責任を積極的に果たしているとは決して言えない。
ディーゼル車のニーズが低いのは石原都知事のせいではないのか？
それにしてもホンダや日産が言うように、ディーゼル車のイメージというのは本当に悪いのだろうか？ホンダや日産が言うように、石原都知事のディーゼル批判というのが大きく影響しているような気がする。
その責任について石原都知事や東京都はどう考えているのだろうか？東京都庁第二本庁社北側にある環境局自動車公害対策本部に行って話を聞いてみた。
―ホンダや日産などの自動車メーカーに「なぜ欧州で販売しているディーゼル車を日本で販売しないのか？」と聞くと、「日本ではディーゼル車に対するイメージが良くないので、ニーズが少ない」という回答が返ってきます。実際に東京都では石原都知事のパフォーマンスやHPなどでディーゼル車について否定的なイメージを与えています。しかし昨今のディーゼルエンジンはNOxやPMの排出も減り、改善されたという話を聞きますが、実際はどうなのでしょう？
東京都環境局自動車公害対策本部計画課 山内課長「私たちも燃費や耐久性などディーゼル車の長所は認めています。そして昨今、エンジンの技術進歩によりPM（黒煙やタールなどの浮遊粒子物質）の排出が改善されたのも理解しています。ただNOx(窒素酸化物)という排気ガスに関しては、今だに問題が残っているのです。下記グラフ参照
資料提供 東京都環境局
この図にある「一般局」というのは住宅地域等に設置している一般環境大気測定局で４７局で測定。また「自排局」とは道路沿道に設置している自動車排出ガス測定局を言い３４局で測定している。
山内課長「グラフを見ていただければ分かるように、PM（黒煙やタールなどの浮遊粒子物質）については毎年、排出量が減少しています。これは一般局で昨年に続いて２年連続、測定をした全部の局で環境基準を達成する事が出来ました。また自排局でも昭和４８年度に観測を開始して以来、初めて全部の局で環境基準を達成できました。しかしNOx(窒素酸化物)については、排出量は横ばいですし、一般局で98％、自排局では３４局中１９局の５６％しか環境基準を達成できていません。
―NOx(窒素酸化物)の排出量が減っていないと、どういう問題を引き起こすのでしょう？
「NOx(窒素酸化物)は排気ガスとなり、深刻な大気汚染を引き起こしています。大気汚染は過去の問題でありません。現に東京都では今も大気汚染訴訟に取り組んでいます」
―ただこの度メルセデスベンツがディーゼル車を発売するにあたって、ディーゼルエンジンはNOxやPMの排出も減り改善されたとHPなどで公表していますが？
「今回、発売されたメルセデスベンツのディーゼル車は、輸入車に対する経過措置によって、最新の排出ガス規制が適用されていません。つまりPMについては問題がありませんが、NOxについては最新の規制を達成していません」
上記の表における現行の規制をメルセデスベンツのディーゼル車はクリアしていないと山内氏は言う。これに対し、ダイムラークライスラー社の百目木氏は、輸入車ならび国産継続生産車に関しては、現行の新長期規制に対して２年の猶予があり、この度投入したディーゼル車に関しては経済効率にすぐれ、CO2の排出量を大幅に削減できNOxに関しては課せられた基準をクリアしている非常にバランスの良い車両だと考えている。ただ現状に満足せず排気ガスのクリーン化を目指しているとコメントしている。
しかし、NOxの排出量が大気汚染問題をクリアできる基準に達する為には現行の規制でも充分でなく、2009年から適応されるポスト新長期規制でないとならない。
―つまりメルセデスベンツのディーゼル車では、いまだ排出ガス規制をクリアしていない。つまり大気汚染に関与しているということですか？
「そうなります」
―ではディーゼル車が環境に良いエコカーだと言うのは間違いだという事でしょうか？
「現行ではそう思います。ただ２００９年からのポスト新長期規制をクリアできるようなエンジンを開発して頂ければディーゼル車はエコカーと言えるでしょう。是非、自動車メーカーさんに努力を願えればと思っております」
―ではヨーロッパでディーゼル車が売り上げを伸ばしていますが、それは地球環境に良くないという事でしょうか？
「確かにディーゼル車はガソリン車よりCO2の排出量が少ないかもしれません。ただディーゼル車が増える事によってロンドンなどのヨーロッパの大都市でも大気汚染の問題が発生して来ています」
―東京都が大気汚染の問題に真剣に取り組んでいるということは分かりました。では地球温暖化の要因と言われるCO2の削減に対しては、どのように取り組んでいるのでしょうか？
「CO2による地球温暖化というのも大きな問題でしょうが、やはりまだ先の事だと認識しております。それよりもやはり排気ガスによる大気汚染というのは目の前にある問題でして、東京都としてはそちらに力を入れているというのが現状です、ただ東京都が温暖化問題に全く取り組んでいないという訳ではありません。東京都では車を３０台以上保有する事業者に対して共同配送などの輸送効率向上の導入を勧めています。またアイドリング・ストップや急発進・急加速のストップ、ゆったり減速などの燃費の効率を良くする為のエコドライブという心がけをして頂くよう提案しています。そして、それらの提案に対する事業者の取り組み計画書を提出してもらうようにしています。
―確かに現状の車の使い方を改善するという事が燃費をよくし、CO2を減らすというのは分かります。しかしそれだけで車によるCO2が急激に削減されるとは思えません。
「東京都では都バスにBDF（Bio Diesel Fuel）という植物性燃料を使う事を来年度から計画しています。京都などでは廃油を使ったリサイクルによる循環型事業の一環として行なっていますが、東京都では事業として勧めて行くつもりでおります」
―事業として進めて行くというのは？
「サトウキビやトウモロコシなどから作られるエタノールを販売できるようにするにして市場に流通するようにするなど、もう少し大きな視点で進めて行く事を考えています」
山内課長が言うように、東京都では地球温暖化より大気汚染のほうが目の前に降り掛かっている大きな問題なのは分かる。現に訴訟まで起こされているのだから役人としては、まだはっきりと問題視されていない温暖化問題よりも、都民や上司から求められる大気汚染問題に対処せざるを得ないだろう。ただ地球温暖化という世界規模の問題に関しては、一地方自治体として、まだ認識が欠けているように思えた。是非「不都合な真実」を観てくれるよう、山内課長に進言した。
究極のエコカーはバイオディーゼル・ハイブリットカーか？
さてディーゼル車が大気汚染に悪影響を出す以上、環境に優しい車とは言いがたい。またトヨタやホンダが販売しているハイブリット車も実際に販売店に行って燃費の話を問いただすと、その数字は走行条件によるものだと言われる。つまり公表されている１Lあたりの走行距離もカタログでは３５kmなどと書かれているが、実際に３５km走るには気象状況も関係するし、高速道路などのカーブや坂の少ない道路状況によるそうである。ホンダのハイブリットカー、シビック１、８Lの場合、市街地などを走っている場合は１５〜１６kmになるらしい。特にハイブリットカーは発進してからエンジンが温まるまではガソリン車のチョークを敷いた状態と同じような状態であり、ガソリンを良く食うとホンダカーズ中央神奈川鎌倉店の五木田課長が教えてくれた。トヨタのプリウスでも１６km〜１７kmである。
参考HP http://www.kuruma-hikaku.jp/hikaku-nenpi/prius/
となると究極のエコカーというのはどの車なのだろう？CO2を全く排出せず、環境に負荷を全くかけない水素エネルギーによる燃料電池車はどうなのだろうか？
水素エネルギーによる燃料電池車は、トヨタや日産、ダイムラークライスラー社でも開発を試みているが、値段的な問題や燃料の水素を供給するスタンドの設置問題などがあり、まだまだ市販化するのには時間がかかりそうだ。
三菱自動車が開発に力を入れている電気自動車も同様に値段的な問題をクリアしなければ市販は難しいそうだ。
それを考えるとしばらくはハイブリット車がエコカーと言われる時代が続くだろう。実際に今までハイブリットカーに対して冷ややかな目を送って来た欧米メーカーがハイブリットカーに対して力を入れだしている。
昨年GMとダイムラークライスラーが共同開発するとした後に、BMWがこの共同開発に参加する事を発表。またフォルクスワーゲン社も「アウディQ７ハイブリット」を発表した。
この背景にはカリフォルニア州で制定された「ZEV（ゼロ エミッション車）法」がある。先進的な環境政策を行なうカリフォルニア州が、一定以上の台数を販売する車メーカーに対してその５％をCO2を全く排出しない車にしなければならないとしたのである。ただ水素エネルギーによる燃料電池車の実用化が遅々として進まぬため、カリフォルニア州はハイブリットカーをZEV（ゼロ エミッション車）と見なしたのである。これに大手メーカーが揃って参加したのである。
またシトロエンがディーゼルを使ったハイブリット車を開発し、大衆の手の届く価格までコストを下げると意気込んでいる。このハイブリット・ディーゼル車は、ガソリン車に比べて−７０％のCO2排出量と言われている。シトロエンが言うように大衆に手が届くような価格までコストを下げられれば、大幅なCO2削減となるだろう。
またハイブリット・ディーゼル車のディーゼルを植物性燃料から作られるバイオ・ディーゼル・ハイブリット車ができたら、NOxやPMなどの排気ガスも出さないので、究極のエコカーとなるだろう。
参考HP "http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/special/47/naruhodo192.htm
ディーゼルとハイブリットが合体したエコカーの可能性 http://hotwired.goo.ne.jp/news/technology/story/20041015307.html
エコカーを求めるとともに、個人個人に出来るエコドライブを
このように自動車によるCO2の削減問題は、各自動車メーカーの更なる技術開発を期待するという事になる。実際にメルセデスベンツのディーゼル車はNOxを更に減らすように努めるだろうし、ホンダやBMWはエンジンの効率を１０〜１５％高める為に並々ならぬ努力を重ねている。またトヨタは複雑な機構を駆使して他社より１５〜２０％の効率を高める事に力を注いでいる。
ただ車が環境に優しくなれるかどうかは、使う人間による所も大きい。運転の仕方次第で２０〜３０％も燃費が上がってしまうというデーターがあるのだ。
燃費を良くするコツは東京都環境局でも言っていたように「急」をしないこと。つまり急ブレーキ、急ハンドル、急発進はエコドライブの天敵である。是非、この記事を読んでくれた読者の方々にも「急」をしないエコドライブを心がけて頂きたい。
参考HP ：http://www.carview.co.jp/magazine/vsreport/0604_hybrid_4model/06.asp
各自動車メーカーの地球温暖化への取り組み、問い合わせ番号
ダイムラークライスラー ０３−５５７２−７２００ 企業広報課
ホンダ（本田技研工業株式会社） ０３―３４２３―１１１１ 広報
トヨタ自動車株式会社 ０５６５−２８−２１２１ 広報室
三菱自動車 広報部 ０３−６７１９−４２７４
日産自動車 ０３−３５４３−５５２３
東京都環境局自動車公害対策本部 ０３−５３２１−１１１１
